採用決定後の離職手続き

転職先から採用通知を頂いた後、具体的にどのように離職手続きを行っていけばよいかわからないと思います。このブログでは採用決定後、今いる職場での離職手続きと転職先に入社するまでにやるべきことを記載しました。やるべきことは大きく分けて4つで①上司、人事への通知②離職関係の資料作成③業務の引継ぎ④有給休暇の取得です。

上司、人事への通知

まずは会社の上司へ転職先が決まり、退職する旨を伝えましょう。できる限り早い方が以降の資料作成や業務引継ぎ等をじっくりと行えるので良いですが、上司によっては退職者に冷たい態度を示され居心地が悪い状況が長く続く可能性があるので注意が必要です。また、転職先への入社月や人事手続きの期間等も関係するので適切な時期を見極めて通知しましょう。

私の場合、有給休暇取得を考えていたので、2ヶ月前に通知しました。転職先へは4月からの入社になっていたので、1月末に上司とお話ししました。ですが、本当に仲の良い社員の方には事前に相談等をして上司に通知するタイミングを伺っていました。

離職関係の資料作成

上司への通知後、上司もしくは自分から人事の方へ通知し、退職に向けた準備していくことになります。基本的には今まで使用していた許可証や会社専用クレジットカードなどの退会手続き、退職する際の資料を作成し提出することになります。

また、企業型確定拠出年金制度を利用している場合は引き継ぎができますので忘れずに実施しましょう。

会社毎で提出する書類は異なりますので、人事担当にしっかりと確認しましょう。

業務の引継ぎ

元職場の上司や同僚からすればこの業務が一番重要になります。今まで担当してきた業務や担当の交代を、自分の代わりになる人に引き継ぎましょう。

私の場合は実際に引き継げる人をつけてもらい、１ヶ月近くみっちりとOJTを実施しました。また、報告資料の作成や業務で利用していたソフトや計測器の使用方法マニュアル等の作成を行い、次に使う人が困らないように情報を残しました。特にお客様が付いているような業務ですと、引き継ぎはしっかりと行い、迷惑がかからないようにすることが大切です。

上司に通知する前に密かに準備を進めておくと、余裕をもって準備ができます。

有休休暇の取得

個人的に一番重要なのは有給休暇を用いた長期休暇の取得です。会社によっては付与された年間取得日数で取得できなかった分は積み立てることできますので、これを利用して長期休暇を取得することが可能です。有給休暇の取得は労働基準法で定められた従業員の権利ですので、上司が取得を許可しないことは違反になります。そのような場合は社内の労働組合や労務管理部門に相談しましょう。

私は３週間ほど取得し、転職先での業務に向けた勉強や育児に時間を使いましたが、知り合いには一人で海外旅行に行ったという人もいました。

社会人になるとこのような長期休暇を取ることは育児休暇などを除き難しいですので、ぜひ活用しましょう。

まとめ

離職手続きは早めに確実に終わらせて、休暇をしっかりと取れるように計画的に行動しましょう。